|
|
| 一級建築士登録番号 |
320674
|
（2006
年
1
月
26
日 登録）
|
| 住所 |
790-0821
愛媛県
松山市木屋町4丁目137番地
|
|
| 学歴 |
1999年 3月 九州産業大学工学部建築学科／卒
|
| 職歴 |
1999年 ～ 2000年 (株)具志堅建築設計事務所
2000年 ～ 2003年 (株)越智アトリエ
2004年 ～ 2018年 アトリエバウ建築設計事務所
2018年 ～ (株)アトリエバウ
|
専門領域
用途種別 |
保育所／老人福祉施設／事務所／宿泊施設／商業施設／情報通信施設／工場・倉庫／一戸建住宅／低層長屋・共同住宅／中高層住宅
|
関連分野
業務種別 |
ランドスケープ
都市計画
建設マネージメント(PM・CM等)
耐震診断
|
| 所属団体 |
2004年 (公社）愛媛県建築士会
2017年 (公社）日本建築家協会
|
| 社会活動 |
JIA四国支部住宅委員として2017年とくしま大会では住宅部会のパネル展示、模型展示のコーディネートの担当者として現地にて活動。
|
| 代表作品1 |
|
| 作品名 | branch coffee tsubaki |
| <作品にはたした役割> |
| 業務内容 | 基本計画から工事完成後業務まで |
| 設計監理期間 | 2014年 3月 ～ 2016年 1月 |
| <作品概要> |
| プロジェクトの特徴 | 飲食店の店舗を屋外屋内共に木質化した設計としている。県産の焼杉を活かした外観と室内の木質仕上げ（木造在来工法）表しによる心地よい店舗空間が特徴。 |
| 所在地 | 愛媛県 松山市 |
| 用途 | 飲食店（店舗） |
| 構造 | W造 |
| 規模 | 地上2階 延床面積197㎡ |
| 竣工年月日 | 2016年 1月 |
| 賞・入選など | |
| 工事種別 | 新築 |
|
| 代表作品2 |
|
| 作品名 | キャンティレバーの家 |
| <作品にはたした役割> |
| 業務内容 | 基本計画から工事完成後業務まで |
| 設計監理期間 | 2014年 1月 ～ 2016年 2月 |
| <作品概要> |
| プロジェクトの特徴 | 1階を美容室、2階を店主の住宅として計画。仕事と住まいの両立と面積の違う各階の面積を混構造とすることで、バランスを取っている。 |
| 所在地 | 愛媛県 今治市 |
| 用途 | 店舗併用住宅 |
| 構造 | RC 一部W造 |
| 規模 | 地上2階 延床面積196㎡ |
| 竣工年月日 | 2016年 2月 |
| 賞・入選など | |
| 工事種別 | 新築 |
|
| 代表作品3 |
|
| 作品名 | katayama hills |
| <作品にはたした役割> |
| 業務内容 | 基本計画から工事完成後業務まで |
| 設計監理期間 | 2016年 2月 ～ 2018年 3月 |
| <作品概要> |
| プロジェクトの特徴 | 18戸の住戸を1ルーム～２ＬＤＫといったタイプでバリエーションのある間取りを設計提案している。新しい省エネ基準に対応した省エネ設計とした。 |
| 所在地 | 愛媛県 今治市 |
| 用途 | 共同住宅 |
| 構造 | RC 一部RC 壁式構造 |
| 規模 | 地上3階 延床面積1030 ㎡ |
| 竣工年月日 | 2018年 3月 |
| 賞・入選など | |
| 工事種別 | 新築 |
|
| 代表作品4 |
|
| 作品名 | 伊予市の家 |
| <作品にはたした役割> |
| 業務内容 | 企画から工事完成後業務まで |
| 設計監理期間 | 2018年 5月 ～ 2019年 5月 |
| <作品概要> |
| プロジェクトの特徴 | 愛媛杉を構造材、内装材、外壁に活用し、縁側、庇等、半屋外空間と庭を有機的に繋げた住宅 |
| 所在地 | 愛媛県 伊予市 |
| 用途 | 住宅 |
| 構造 | W造 |
| 規模 | 地上2階 延床面積89.79㎡ |
| 竣工年月日 | 2019年 5月 |
| 賞・入選など | |
| 工事種別 | 新築 |
|
| 建築に対する考え方 |
社会環境が変化している中、新しい「住まい方」「建築のあり方」が住む人や社会に求められていると感じています。変化し始めている家族形態や会社、コミュニティー等のクライアントに、快適なスペースのかたちや環境として、様々なレベルで住宅や建築をを設計・提案していくべきなのではないかと考えています。省エネにも配慮した建築、媒体としての建築のあり方がこれから更に進化していくと思っています。設計側として、建築の文化が地域に根付くような活動ができたらと考えています。
|
| 登録建築家番号 |
20403332
|
登録建築家資格発行日 |
2019
年
4
月
1
日
|
| |
|
有効年月日 |
2025
年
3
月
31
日
|
|
