建築家資格制度 社団法人 日本建築家協会
 
 
建築家資格制度とは 申請ページ 建築家実務訓練生受付 建築家実務訓練生受付 建築家実務訓練生受付
 
登録建築家詳細
森 暢郎 もり のぶお 男   関東甲信越支部所属
一級建築士登録番号 85032 (1974 年 2 月 10 日 登録)
勤務先 (株)山下設計 特別顧問
住所 103-8542   東京都 中央区日本橋小網町6-1              
電話番号 03 - 3249 - 1585
FAX 03 - 3249 - 1509
ホームページURL http://www.yamashitasekkei.co.jp/
学歴 神戸大学工学部建築学科 1971年3月卒業
神戸大学大学院工学研究科修士課程建築学専攻 1973年3月修了
職歴 1973年4月 株式会社山下寿郎設計事務所(現山下設計)入社、常務本社長、専務、社長、会長を歴任、現在に至る。
専門領域
用途種別
劇場・会議場/社会教育・研修施設/図書館/博物館・資料館/屋内体育施設/小・中・高等学校/大学・各種学校/事務所/試験・研究施設/商業施設/情報通信施設/流通施設/工場・倉庫/庁舎/保安防災施設/中高層住宅/超高層住宅
関連分野
業務種別
設計・監理   工事監理   再開発・地区整備  
建設マネージメント(PM・CM等)  
資格・学位等 1級建築士/インテリアプランナー/認定ファシリティマネージャー/APECアーキテクト
所属団体 公益社団法人 日本建築家協会
一般社団法人 日本建築学会
一般社団法人 日本建築協会
一般社団法人 日本建築美術工芸協会
一般社団法人 東京建築士会
受賞履歴 1989年 インテリジェントアワード優秀賞(富士通川崎技術新棟)
1991年 建築業協会賞特別賞(野村證券横浜研修センター)
1994年 埼玉県まちづくり賞(鳩ヶ谷市庁舎)
1996年 ひろしま街づくりデザイン賞(NHK広島放送センター)
2003年 防災システム消防長官賞 (石川県庁舎)
2008年 公共建築賞国土交通大臣賞(石川県庁舎)
著書・論文 1996年 庁舎建築(共同執筆)且sヶ谷出版社
1997年 段階のスペースデザイン(共同執筆)褐囃z技術
2004年 建築に潜むEXP.Jデザイン(監修・共同執筆)建築技術8月号
2012年〜2015年 建築家の流儀(建築技術に36回掲載)
社会活動 マンション管理組合の理事長などの役員に就き、共同住宅の管理運営に貢献した。
代表作品1
作品名野村證券横浜研修センター
<作品にはたした役割>
立場設計主任及び監理総括
業務内容企画・基本設計から工事完成後業務まで
設計監理期間1988年07月〜1991年03月
<作品概要>
プロジェクトの特徴個人尊重、相互啓発をテーマにした企業内研修所
所在地神奈川県横浜市
用途研修所
構造S造、一部SRC造
規模地下1階、地上12階/延床31,833u
竣工年月日1991年02月
賞・入選などBCS賞特別賞(街区全体で共同受賞) 、神奈川県建築コンクール最優秀賞(同上)
代表作品2
作品名NHK広島放送センター
<作品にはたした役割>
立場設計総括及び監理総括
業務内容事業コンペ・基本設計から工事完成後業務まで
設計監理期間1990年12月〜1996年04月
<作品概要>
プロジェクトの特徴放送局と貸事務所の複合ビル
所在地広島県広島市
用途放送局、貸事務所
構造S造、一部SRC造
規模地下2階、地上21階/延床36,136u
竣工年月日1996年03月
賞・入選などひろしま街づくりデザイン賞
代表作品3
作品名石川県庁舎
<作品にはたした役割>
立場設計総括及び監理総括
業務内容プロポ・基本計画・基本設計から工事完成後業務まで
設計監理期間1995年08月〜2002年12月
<作品概要>
プロジェクトの特徴「人・環境・安全」をテーマにした県庁舎
所在地石川県金沢市
用途県庁舎(議会庁舎/行政庁舎/警察庁舎)
構造S造、一部SRC造、RC造
規模地下2階、地上20階/延床104,561u
竣工年月日2002年11月
賞・入選など消防庁長官賞(防災システム)、公共建築賞国土交通大臣賞
建築に対する考え方 設計姿勢として、クライアントとの対話に始まる設計のプロセスを重視しています。そして建築空間の質が、プログラム、デザイン、技術の総体として高くなることが重要だど考えています。計画する場所のことを十分に理解し、人と人、人と環境などの関係性を大切にして、身体感覚に合った等身大の空間づくりと美しい建築づくりを目指しています。また地球環境への負荷低減、都市景観との整合、ライフサイクルマネジメントなどの現代的な話題にも取り組んでいます。
登録建築家番号 20400664 登録建築家資格発行日 2004 年 4 月 1 日
    有効年月日 2019 年 3 月 31 日
戻る