|
|
|
天野
禎藏
|
あまの
ていぞう
|
男
|
関東甲信越支部所属
|
| 一級建築士登録番号 |
58353
|
（1968
年
3
月
30
日 登録）
|
| 住所 |
263-0044
千葉県
千葉市稲毛区小中台町624-3
|
|
| 学歴 |
１９６０年３月 山形県工業高等学校建築科 卒業
|
| 職歴 |
１９６０年４月〜２００２年３月
株式会社日建設計・設計室をベースに金融機関の本部ビル、支店、電算センターなど諸施設の設計および日建設計標準仕様書や各種社内マニュアルの作成、設計検図などに携わる。
２００２年４月〜２００７年１２月
株式会社日建アクトデザイン東京に移籍、株式会社日建設計にて設計・技術業務を中心に担当。
２００８年1月〜現在
日建設計コンストラクション・マネシ゛メント株式会社に移籍、ハ゛リューマネシ゛メント部門を担当、及び日建設計設計技術室業務をサポート
|
専門領域
用途種別 |
病院／診療所・医院／事務所／宿泊施設／中高層住宅
／設計・監理・ＣＭ・ＰＭの全般
|
関連分野
業務種別 |
建設マネージメント(PM・CM等)
|
| 資格・学位等 |
一級建築士、二級建築士、インテリアプランナー
|
| 所属団体 |
社団法人日本建築学会 （１９６７年〜 ）
社団法人日本建築家協会（１９８７年〜 ）
|
| 受賞履歴 |
１９９０年 日本銀行岡山支店営業所 おかやま景観賞
１９９１年 秋田銀行研修センター如学館 秋田市都市景観賞、日本建築学会東北建築賞佳作
２０００年 秋田銀行郡山支店 郡山市さわやか建築文化賞
|
| 著書・論文 |
１９９６年〜設計情報伝達の向上を目指して 他２編（共著）社団法人日本建築家協会設計情報検討ＷＧ編
２０００年 建築実施設計図書作成基準（共著） 社団法人日本建築家協会業務委員会ＷＧ編
２００３年 建築工事設備工事特記仕様書（共著）社団法人日本建築家協会業務委員会ＷＧ編
|
| 社会活動 |
民間（旧四会）連合協定工事請負契約約款委員会委員、ＪＩＡ業務委員会設計情報検討ＷＧ委員、工事監理ＷＧ主査、(社)日本建築学会経済委員会工事監理の社会的役割に関する小委員会委員、四会連合協定 建築設計監理業務委託契約約款改正検討委員会委員
|
| 代表作品1 |
|
| 作品名 | 住友信託銀行東京ビル |
| <作品にはたした役割> |
| 業務内容 | 設計前業務から工事完成後業務まで |
| 設計監理期間 | １９８１年２月〜１９８５年４月 |
| <作品概要> |
| プロジェクトの特徴 | 銀行本部ビルとしての機能性と品格のある建物 |
| 所在地 | 東京都千代田区丸の内 |
| 用途 | 事務所（銀行本部ビル） |
| 構造 | 鉄骨鉄筋コンクリート造 |
| 規模 | 地上４階、地下１２階 延べ面積２８,８１２ ｍ２ |
| 竣工年月日 | １９８５年４月 |
| 賞・入選など | |
|
| 代表作品2 |
|
| 作品名 | 日本債券信用銀行府中別館（現あおぞら銀行府中別館） |
| <作品にはたした役割> |
| 業務内容 | 設計前業務から工事完成後業務まで |
| 設計監理期間 | １９８９年２月〜１９９４年４月 |
| <作品概要> |
| プロジェクトの特徴 | 銀行電算センターとしての機能性と周辺環境との調和 |
| 所在地 | 東京都府中市日鋼町 |
| 用途 | 事務所（銀行電算センター） |
| 構造 | 鉄骨鉄筋コンクリート造 |
| 規模 | 地上８階、地下２階 延べ面積２１,１７２ ｍ２ |
| 竣工年月日 | １９９４年４月 |
| 賞・入選など | |
|
| 代表作品3 |
|
| 作品名 | 住友生命鹿児島ビル |
| <作品にはたした役割> |
| 業務内容 | 設計前業務から工事完成後業務まで |
| 設計監理期間 | １９９９年９月〜２００２年９月 |
| <作品概要> |
| プロジェクトの特徴 | 貸事務所ビルとしての機能性と地域特性を加味した計画 |
| 所在地 | 鹿児島県鹿児島市山之口町 |
| 用途 | 事務所 |
| 構造 | 鉄骨造 |
| 規模 | 地上９階 延べ面積 ７,８２７ｍ２ |
| 竣工年月日 | ２００２年９月 |
| 賞・入選など | |
|
| 建築に対する考え方 |
建築設計は建物固有の機能性、安全性、耐久性、経済性、周辺環境との調和などを総合的にデザインすることです。建物はそれぞれの品格を備え存在感を有し、永続的に親しまれ利用されるものにする必要があります。また建築は社会的な資産として所有者のみのものでなく、広く人々が共有できるように創るものです。安心して快適に使い住まう建物が目標です。
|
| 登録建築家番号 |
20400892
|
登録建築家資格発行日 |
2004
年
5
月
1
日
|
| |
|
有効年月日 |
2025
年
3
月
31
日
|
|
